W 12.57

国際共同研究の実務

100 区画
  1. 00

    国際共同研究の実務 — 概要

    海外パートナーの開拓から協定締結・資金調達・調査許可・文化財規制・国際共著・成果の多言語公開・現地還元まで、国境を越えて歴史学・考古学の共同研究を進める実務全体を見渡す入門ガイド

  2. 01

    国際共同研究の意義と類型 — なぜ国境を越えるのか

    比較研究・共同発掘・史料の相互調査・共同編纂などの類型、視点の複数化という学術的意義、コストとの見合い

  3. 02

    パートナーの探索 — 相手を見つける

    国際学会・研究滞在での関係構築、論文・引用からの候補探し、紹介の連鎖、機関間協定の活用、相性の見極め

  4. 03

    国際学会でのネットワーキング — 出会いを研究へ

    大会でのセッション企画、報告後の交流、パネルの共同提案、名刺と連絡の継続、若手の売り込み方

  5. 04

    研究者交流制度 — 制度に乗る

    JSPS二国間交流事業・外国人招へい・海外特別研究員、相手国側ファンドとのマッチング、交流から共同研究への発展

  6. 05

    MOU・機関間協定 — 組織としての約束

    大学・研究機関間のMOU締結手続き、協定の範囲(交流・共同研究・学生交換)、更新と実質化、形骸化の回避

  7. 06

    共同研究契約の要点 — もめる前に決める

    目的・期間・分担・経費・成果公開・知財・紛争解決の条項、準拠法、英文契約のレビュー体制、口約束の危険

  8. 07

    成果の帰属と知的財産 — 誰のものかを国際的に決める

    共同成果の著作権帰属、データベース権の国際差、出土資料の帰属(相手国主権)、写真・記録類の利用権

  9. 08

    データ共有協定 — 研究データの越境ルール

    共有範囲とアクセス権、利用目的の限定、再配布の可否、個人情報を含むデータの越境移転、終了時のデータ処理

  10. 09

    国際共同研究の資金 — 日本側の主要ファンド

    科研費国際共同研究加速基金・国際先導研究、JSPS二国間・多国間事業、JICA・国際交流基金系の資金、使途の制約

  11. 10

    海外ファンドの理解 — 相手側の資金事情

    ERC・Horizon Europe、NEH・NSF、各国科学財団の仕組み、相手が申請しやすい枠組みの理解、共同申請の設計

  12. 11

    マッチングファンド — 双方が持ち寄る

    日本側・相手側それぞれの資金確保、負担の対称性、資金規模の差への配慮、共通経費の分担ルール

  13. 12

    国際送金と経費処理 — お金を越境させる

    海外機関への送金手続き、為替変動への備え、現地通貨での支払い記録、レートの証憑、監査に耐える書類

  14. 13

    英文申請書の作成 — 国際様式で書く

    英文プロポーザルの構成、Impact・Innovationの記述、CVの国際様式、推薦者の確保、ネイティブチェック

  15. 14

    研究計画のすり合わせ — 問いを共有する

    双方の関心の重なりの明確化、方法論の違いの調整、無理のない役割分担、成果イメージの共有、計画書の共同執筆

  16. 15

    ガバナンスの設計 — 多国間の意思決定

    運営委員会の構成、意思決定ルール、リーダーシップの分担、定例会合の設計、対等性の担保

  17. 16

    多国間コンソーシアム — 大所帯の運営

    参加機関の権利義務、コンソーシアム協定、WP(ワークパッケージ)方式、調整コストの管理、脱退・追加の手続き

  18. 17

    キックオフ会合 — 共同研究の出発式

    対面キックオフの価値、研究発表と計画討議、施設見学と文化交流、実務打合せ(経理・データ・広報)の併設

  19. 18

    国際オンライン会議 — 時差との付き合い方

    時差を考慮した開催時間の輪番、録画と議事録による補完、通信環境の差への配慮、対面との組み合わせ戦略

  20. 19

    使用言語と通訳 — ことばの壁の実務

    作業言語の決定、英語非母語話者への配慮、重要局面での通訳・翻訳の手配、多言語議事録、専門用語集の共有

  21. 20

    異文化コミュニケーション — 誤解を防ぐ

    ハイコンテクスト・ローコンテクストの違い、沈黙と即答の文化差、批判の作法、宗教・祝祭日への配慮、信頼の築き方

  22. 21

    研究文化の違い — 学界慣行のギャップ

    著者順の慣行差、査読文化、業績評価の違い、学生の位置づけ、締切感覚、違いを前提にしたルールの明文化

  23. 22

    海外アーカイブズ調査 — 異国の史料を読む

    利用登録と閲覧手続きの国別差、事前予約とリサーチャーカード、撮影ポリシー、現地アーキビストとの関係構築

  24. 23

    調査許可の取得 — 国家の許しを得る

    考古調査・史料調査の許認可制度の国別理解、申請書類と待ち時間、許可条件の遵守、更新手続き、無許可調査の絶対回避

  25. 24

    現地カウンターパート — 対等な協働のために

    現地研究機関・研究者との協働体制、権限と責任の分担、現地の学術的関心の尊重、成果の共同名義

  26. 25

    海外発掘調査の運営 — 異国での現場

    調査団の編成と渡航、現地慣行に合わせた発掘体制、機材の現地調達と持ち込みの別、報告義務、調査終了後の継続関係

  27. 26

    出土資料の取り扱い — 持ち出せないという原則

    出土品の相手国帰属の原則、国外持ち出しの原則禁止、分析用少量試料の許可手続き、現地での整理・保管への協力

  28. 27

    文化財の輸出入規制 — 法の網を知る

    1970年ユネスコ条約、各国の文化財輸出規制、日本の文化財不法輸出入等規制法、借用展示の輸出許可、税関手続き

  29. 28

    返還とリパトリエーション — 過去の収集と向き合う

    植民地期収集品の返還議論、人類遺骸の返還、博物館収蔵品の来歴調査、共同管理・長期貸与という選択肢

  30. 29

    現地雇用と労務 — 人を雇う責任

    現地作業員・通訳・ドライバーの雇用、賃金相場と契約、労働慣行の尊重、安全配慮義務、トラブル時の対応

  31. 30

    ビザと滞在手続き — 合法的に滞在する

    研究目的ビザの種別、招聘状の取得、滞在登録、税・社会保険の扱い、長期滞在と家族帯同、期限管理

  32. 31

    安全管理 — 危険情報と危機対応

    外務省海外安全情報の確認、たびレジ登録、緊急連絡網と避難計画、誘拐・盗難・疾病への備え、大学の海外危機管理制度

  33. 32

    保険と医療 — 健康リスクの管理

    海外旅行保険・治療救援費用、予防接種、現地医療事情の把握、持病と薬の携行、緊急移送の手配

  34. 33

    紛争地・困難地域の研究 — あきらめない工夫

    紛争による調査中断への対応、退避基準、遠隔調査への切替、現地研究者への支援継続、文化財危機への学術的貢献

  35. 34

    研究倫理の国際差 — 基準のすり合わせ

    倫理審査制度の国別差、二重審査の調整、同意取得の文化的文脈、相手国基準と日本基準の高い方に合わせる原則

  36. 35

    地域コミュニティとの合意 — 調査地の人々と

    調査地住民への説明と同意、伝統的権威(長老・宗教指導者)との関係、調査成果の還元、共同体の記憶への敬意

  37. 36

    先住民の権利 — CAREとFPICの実務

    先住民関連資料・遺跡の調査倫理、自由意思による事前の情報に基づく同意(FPIC)、CARE原則、共同統治的な研究設計

  38. 37

    国際倫理枠組み — 宣言と綱領を知る

    ICOM倫理規程、WAC(世界考古学会議)倫理、ICOMOS憲章、オーラルヒストリー倫理、分野別ガイドラインの参照

  39. 38

    輸出管理と安全保障 — 意外な落とし穴

    安全保障貿易管理(リスト規制・キャッチオール)、計測機器・ソフトウェアの持ち出し、みなし輸出、該非判定の手続き

  40. 39

    外国資金と利益相反 — 透明性の確保

    外国資金受入の開示義務、利益相反マネジメント、研究インテグリティ関連の政府方針、所属機関への申告

  41. 40

    研究セキュリティ — 開放性と保護のバランス

    研究成果・データの流出リスク、機微技術との距離(人文系でも測位・画像技術等)、過剰規制への懸念と適正対応

  42. 41

    宗教・聖地に関わる調査 — 信仰への敬意

    宗教施設・聖地での調査許可、儀礼・禁忌への配慮、宗教当局との交渉、撮影・公開の制限、信徒コミュニティとの対話

  43. 42

    政治的配慮の実務 — 学術と外交の間

    二国間関係の変動が研究に与える影響、政治的に敏感なテーマの扱い、大使館・在外公館との連絡、学術の自律の堅持

  44. 43

    国際共著論文の執筆 — 共同で書く技術

    執筆分担と統合、議論の反映プロセス、スタイルガイドの統一、投稿前の全員承認、責任著者の役割

  45. 44

    オーサーシップの調整 — 名前の順序をめぐって

    貢献度の評価、分野別慣行の違い、CRediT(貢献役割分類)の活用、謝辞と著者の線引き、事前合意の文書化

  46. 45

    翻訳と英文校閲 — 質を落とさず伝える

    学術翻訳者の確保、専門用語の統一(用語集)、英文校閲サービスの活用、日本語成果の英語要約、機械翻訳の限界

  47. 46

    国際誌への投稿 — 世界の土俵で発表する

    国際誌の選定(分野・地域研究誌)、カバーレター、国際的な query への対応、リジェクト後の戦略、掲載までの長期戦

  48. 47

    オープンアクセスの国際動向 — 公開義務への対応

    Plan S等の資金機関OA義務、APCの分担、リポジトリ公開の要件、相手国のOA方針との調整

  49. 48

    多言語での成果公開 — 届けたい人の言語で

    日英以外の現地語での公開、要旨の多言語化、現地誌への寄稿、翻訳の資金確保、多言語ウェブサイト

  50. 49

    国際シンポジウムの主催 — 学術外交の舞台

    開催地の選定と分担、招聘者のバランス(国・世代・ジェンダー)、同時通訳、文化プログラム、プロシーディングス刊行

  51. 50

    招聘の手続き — 海外研究者を日本へ

    招聘状と査証手続き、滞在費・謝金の支給ルール、宿舎の手配、受入教員の責任、家族同伴への配慮

  52. 51

    受入環境の整備 — 来日研究者への支援

    研究スペースと図書館利用、事務手続きの英語支援、生活立ち上げ支援(住居・銀行・保険)、研究交流の機会づくり

  53. 52

    若手の海外派遣 — 次世代を国際化する

    院生・PDの長期派遣、留学助成の獲得支援、受入先との調整、派遣中のメンタリング、帰国後の還元

  54. 53

    留学生との共同研究 — 内なる国際化

    留学生の母国資料を活かした研究、日本語・母語双方の強み、指導と対等な協働のバランス、卒業後の橋渡し役

  55. 54

    在外研究の活用 — サバティカルを共同研究に

    在外研究の計画と受入交渉、滞在中の共同研究立ち上げ、現地ネットワークの獲得、帰国後の継続構造

  56. 55

    国際サマースクール — 教育を通じた連携

    集中講義・フィールドスクールの共同開催、単位互換、参加学生の混成チーム、教育連携から研究連携への発展

  57. 56

    データ共有基盤 — 国境を越えるインフラ

    共有リポジトリ・クラウドの選定、アクセス管理、大容量データ(画像・3D)の転送、データ標準の統一

  58. 57

    データ保護法制 — GDPRとの付き合い方

    GDPRの適用範囲、個人データの越境移転(十分性認定・SCC)、研究例外規定、各国個人情報法制の把握

  59. 58

    史料画像の権利の国際差 — 使ってよい画像か

    所蔵機関の画像ポリシーの国別差、パブリックドメインの範囲、掲載許可料、オープン化の潮流(OpenGLAM)への対応

  60. 59

    著作権の国際条約 — 越境利用の基礎知識

    ベルヌ条約と内国民待遇、保護期間の国別差、引用の各国ルール、孤児著作物、翻訳権の処理

  61. 60

    IIIFによる国際公開 — 画像連携の標準

    IIIF対応による機関横断閲覧、海外所蔵日本関係資料の仮想統合、アノテーションの共有、ビューアの多言語化

  62. 61

    国際データベース連携 — 世界規模の知の基盤

    Europeana・DPLA等との連携、メタデータのマッピング、LOD化による相互接続、典拠(VIAF)との紐付け

  63. 62

    用語と概念の調整 — 訳せないものを扱う

    歴史用語の対訳の難しさ(封建制・国家等)、概念史的な差の明示、用語集の共同編纂、無理な統一より注記

  64. 63

    転写・翻字の標準 — 文字の壁を越える

    ローマ字化の方式(ヘボン式・ピンイン等)、翻字標準(ALA-LC)、人名・地名の表記ゆれ管理、検索への影響

  65. 64

    暦と年代の変換 — 時間の座標合わせ

    和暦・イスラム暦・ユリウス暦等の変換、改暦の落とし穴、年代表記の統一方針、変換ツールと検算

  66. 65

    固有名詞の統一 — 人名・地名のコントロール

    多言語間の名前の同定、典拠ファイルの共同管理、歴史的地名と現代地名、政治的に敏感な呼称の扱い

  67. 66

    比較史の共同設計 — 比べ方を設計する

    比較の単位と観点の合意、各国担当の記述枠組みの統一、非対称な史料状況への対処、比較から接続(connected history)へ

  68. 67

    グローバルヒストリー研究 — つながりを共同で追う

    移動・交易・環境などの越境テーマ、多地域の史料の突き合わせ、分担執筆の統合、英語圏中心性への自覚

  69. 68

    海域史・境界領域の研究 — 国民国家の枠を外す

    海域アジア史等の多国間研究、境界地域の史料の分有状況、関係各国の研究者を含む体制、ナショナルな語りの相対化

  70. 69

    記憶・ヘリテージの国際研究 — 現在と過去の交渉

    戦争の記憶・移民の記憶の国際比較、記念施設の共同調査、当事者性の違いへの配慮、和解と学術の関係

  71. 70

    歴史対話プロジェクト — 認識の溝に橋を架ける

    歴史認識をめぐる二国間・多国間対話、共同研究による事実基盤の構築、政治との距離、成果の教育への還元

  72. 71

    共同歴史教材の開発 — 対話の成果を教室へ

    日中韓・独仏等の共通教材の経験、執筆分担と相互校閲、論争点の併記方式、翻訳版の刊行、教育現場での活用

  73. 72

    戦争関連資料の国際共有 — 散在する記録をつなぐ

    各国公文書館の戦争記録、捕虜・引揚・占領期資料の所在情報共有、デジタル化の分担、遺族・当事者への配慮

  74. 73

    在外日本関係史料 — 海外に眠る日本

    在外日本関係史料の調査(EAJRS等)、日本研究司書との連携、マイクロ・デジタル収集、目録の共同整備

  75. 74

    国際学術ネットワーク — 学会・協会の活用

    EAJS・AAS等の地域研究学会、WAC・CIPSH等の国際組織、分科会の立ち上げ、ネットワークの維持コスト

  76. 75

    ユネスコとの連携 — 国際機関の枠組み

    ユネスコの文化事業、世界遺産の学術調査協力、無形文化遺産、政府間委員会の動向、国際機関文書の読み方

  77. 76

    世界の記憶 — 記録遺産の共同申請

    Memory of the World の申請実務、多国共同申請、真正性と完全性の立証、登録後の保存・公開義務

  78. 77

    ICOMOS・世界遺産の学術協力 — 遺産保護の国際実務

    推薦書作成への学術協力、比較分析(comparative analysis)、諮問機関評価への対応、保全状況報告

  79. 78

    国際発掘調査団の運営 — 多国籍チームの現場

    多国籍メンバーの役割分担、現場言語の運用、記録様式の統一、成果報告の分担、現地社会との関係の一元化

  80. 79

    機材の国際輸送 — 道具を運ぶ

    測量機器・撮影機材の輸出入、ATAカルネの利用、通関トラブルへの備え、現地レンタルとの比較、保険

  81. 80

    試料の国際輸送 — 分析試料を送る

    年代測定・同位体試料の輸送許可、検疫(土壌・動植物遺存体)、CITES該当材(象牙等)の確認、輸送記録の保管

  82. 81

    古代DNA研究の国際規制 — ヒト由来試料の壁

    人骨試料の持ち出し許可、倫理審査の重複クリア、破壊分析への現地同意、成果の共同発表、試料返却

  83. 82

    分析の国際分担 — 世界のラボと組む

    分析装置の相互利用、標準試料による機関間校正、データ形式の統一、分析担当者の著者資格、費用分担

  84. 83

    国際共同のデータ管理計画 — 多機関DMP

    参加機関共通のDMP、保存責任機関の指定、公開時期とエンバーゴの合意、長期保存の費用分担

  85. 84

    成果の現地還元 — 持ち帰らない研究へ

    現地語での報告書・講演、現地博物館への展示協力、教育プログラムの提供、調査地への成果の見える形での還元

  86. 85

    キャパシティビルディング — 能力構築の協働

    現地若手研究者の研修、保存修復・記録技術の移転、機材供与と維持、対等性を損なわない支援の設計

  87. 86

    脱植民地化と学術 — 権力関係への自覚

    考古学・歴史学の植民地的過去、知の抽出(extractive research)批判、現地主導への転換、共同の知の生産

  88. 87

    国際広報 — 世界に向けた発信

    英語版プロジェクトサイト、国際プレスリリース、海外メディア対応、SNSの多言語運用、発信内容の相手国での受け止め

  89. 88

    評価と監査 — 国際事業の説明責任

    資金機関への中間・最終報告、国際共同特有の評価観点、相手国側監査への対応、成果の可視化

  90. 89

    資金機関対応 — 二つ以上の親を持つ研究

    日本側・相手側資金機関への同時報告、ルールの衝突の調整、期間のずれへの対応、担当プログラムオフィサーとの関係

  91. 90

    紛争と契約トラブル — こじれた時の実務

    成果の帰属・公表をめぐる争い、履行遅延、契約に基づく協議手続き、仲裁条項、関係修復と撤退の判断

  92. 91

    終了時の資料の帰属 — 別れの実務

    共同で作成したデータ・画像・記録の帰属確認、複製の相互保有、ウェブ公開の継続主体、目録の共有

  93. 92

    持続的パートナーシップ — 一回で終わらせない

    後継プロジェクトの共同構想、人の交流の継続、機関間協定への格上げ、世代を超えた関係の制度化

  94. 93

    仮想研究環境 — デジタルで常時つながる

    共同アノテーション・共同編集環境、バーチャルラボ、国際共同のDX、対面との役割分担

  95. 94

    遠隔調査の技法 — 行かずにできること

    デジタル化資料の遠隔調査、現地協力者による代理調査、ライブ中継による資料熟覧、遠隔の限界の見極め

  96. 95

    パンデミックの教訓 — 中断への備え

    渡航停止時の計画変更、オンライン移行の実際、延長申請、現地パートナーの窮状への支援、レジリエントな設計

  97. 96

    若手キャリアと国際共同 — 国際経験を力に

    国際共同参加の業績化、国際共著の重み、海外学界での顔の獲得、キャリア段階に応じた関与の設計

  98. 97

    事例に学ぶ — 成功と失敗の実例

    長期継続する国際共同発掘の事例、頓挫した事例の要因分析、日本発の国際プロジェクトの経験知、事例の収集と共有

  99. 98

    国際共同研究の文献・情報源 — 実務の道しるべ

    資金機関のガイドライン、研究インテグリティ関連文書、国際共同研究の手引き類、経験者コミュニティ、相談窓口

  100. 99

    国際共同研究の実務 — 退避・古典資料archive

    旧版教材、歴史的論文、廃止手法のアーカイブなど、現行分類から退避した資料の保管区分